実は、車好きであり日本だけでなく世界中の自動車産業全体にも精通しています。

これは、精神疾患やストレスなどを勉強するのと同じように私は世界の自動車産業における130年以上の歴史などにも精通している他に未来のモビリティ環境や直近の環境問題に対する自動車の変革など過去から未来まで勉強をしています。

そして、今回問題となっているのがホンダと日産の持ち株会社を設立し経営統合するという話し合いが進んでいたと思いますが日産からホンダに提案していた統合案を日産から離脱するという恥ずかしい事態になっています。

ホンダと日産の関係は、日産側からホンダに対して技術提携などの提案などから始まり業務提携の問題に発展しましたが業務提携という意味合いではホンダ側のメリットは全くありません。そして、ホンダとしては日産に対して社員のリストラだけでなく取締役に対するリストラや給与体系の見直しなどホンダと同等の企業環境や経営陣の在り方を求めるのは当然との観点で日産側から提携案を断る事は目に見えた話でもありました。

日産で取締役を務める人数はホンダの取締役人数の倍以上の取締役が存在しています。更に、日産とホンダでは取締役の給与という意味でも億単位で違います。その中で、ホンダと同等の取締役の人数まで削減する事やホンダと同等の給与体系にするという判断になれば会社より自己保身に走る事は明確でホンダと日産が経営統合する事は不可能であると考えていました。

ホンダ側から示したとされる日産の子会社案に対しても経営難に陥っている日産への救済案であったと思いますが昔からプライドの日産と言われている日産側が提案を受け入れる事は絶対にないと確信していました。

日産は、経営難に加え株価も下落している状況で倒産の危機にある事に変わりはありませんが海外投資家の手に落ちるかホンダの子会社になるか倒産するかの道しか残っていないのも実情です。

日産が自力再生を目指せるかと問われれば無理です。それは、日産の企業風土として社員や経営陣に残っている事や日産プライドという言葉が示すようにプライドだけなら世界一の自動車メーカーでもあるので自力での経営再建は難しい状況です。

もし、日産が自力での経営再建を志していればホンダとの技術関係や統合案をホンダに持ち掛ける事はなかったでしょうし過去に遡ればルノーに買収されカルロス・ゴーン体制になることもなかったと思います。

日産とホンダの企業風土を簡単に言えば、ホンダが現場で汗みず垂らして技術の向上を目指しているとしたら日産はエアコンの効いたオフィスで簡単に応用可能な技術をパソコンで探すぐらい違います。

例えば、クルーズコントロールを応用したのがプロパイロットシステムでありEVから応用したのがe-Powerです。

そして、日産は新型車の導入数も最近は減っていますしモデルチェンジも先延ばし状態であり開発費の制限と売り上げの低迷でダブルパンチ状態です。GT-Rという日産の看板的な車種でさえ登場してから小さなマイナーチェンジを繰り返しながら少数販売されているだけでモデルチェンジは一切行われていません。

このような状況下で、日産の自力再生が実現される前に外資の買収か倒産の2つの道になると私は考えています。